iSMILE パワーブリッド工法
木造建築では殆ど行われない構造計算に基づいて設計された、最高水準の耐久性並びに高性能な制震装置の導入により、建物が歪みにくくクラック（割れ）を起こさせません。
通常目にすることが無い構造体をインテリアの一部としてあえて露出し、屋内のリズム感とビジュアル化に貢献します。
iSMILE 耐震等級の考え方
■ 建築基準法の仕様規定について
建築基準法の仕様規定は以下の様になっております。
仕様規定で建築された建物は、実際には耐震性能が低く、大きな地震が起きた場合、その建物に再度住み続ける
事は不可能となりますので、論外と言えます。
■ 耐震等級３と耐震等級３相当について
A. 品確法（住宅性能表示制度とは平成12年4月1日に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（以下
「品確法」という。）」に基づく制度です。）
「耐震等級」は、全９項目の｢住宅性能表示制度｣のうち最大の「構造の安定」の中心となる項目です。
基準が細分化されて定められており、建築基準法の耐震基準が最低の等級に設定されており、従来の
木造住宅設計に比べ、より多くの検討項目が要求されています。
耐震等級3相当という表現を使う住宅がありますが、その殆どは品確法の仕様規定での耐震等級です。
壁量基準が重視され簡易計算により等級をつけるため、構造計算と大きな違いが出ます。
耐震等級3相当の相当とは認定を受けていないが、耐震等級が3相当ありますという非常に微妙な表現と
なります。
耐震等級（倒壊等防止、損傷防止）
・評価手順に従い、地震の力が加わった時の建物の倒壊・損傷のしにくさを評価します。
●表示方法
等級（3,2,1）で表示します
●等級2 (3) の目安
数百年に一度発生する地震（東京では震度6強から震度7程度）の1.25倍（1.5倍）の地震力に対して倒壊、崩
壊せず、数十年に一度発生する地震（東京では震度5強程度）の1.25倍（1.5倍）の地震力に対して損傷しない
程度です。
◆評価方法
等級3
評価手順①で設計壁量が等級3の必要耐震壁量以上かつ②～⑥を満たしたもの
等級2
評価手順①で設計壁量が等級2の必要耐震壁量以上かつ②～⑥を満たしたもの
等級1
建築基準法を満たしたもの
◆評価の手順
① 壁量のチェック
②壁の配置のチェック
③床倍率のチェック
④接合部のチェック
⑤基礎のチェック
⑥横架材のチェック
B.構造計算を用いた耐震等級
基本となるのは構造計算を用いた考え方となります。
以下に構造計算と使用規定で算出した等級比較表を提示します。
上記で解るように耐震等級のみで表記すると異なる点が出てきます。
本当に構造計算した等級なのか仕様規定から算出した等級なのかで建物の強度が異なってきます。
■構造計算での建物等級の考え方
免疫力の家 iSMILE(アイスマイル)の耐震等級算出方法について説明します。
iSMILEでは許容応力度計算（ルート１）、許容応力度等計算（ルート２）、耐震等級検討を行い、最終的な耐震
等級を決定しています。
◆許容応力度計算（ルート１）
①建物の自重
②積載荷重 （床に乗る重さ） 人や家具等
③特殊荷重 （床に乗る重さ） グランドピアノ、本棚等
④積雪荷重
上記①～④の合計が総重量となります。それが建物にどの様に伝わるかを検討（材料等が耐えられるか検討）
◆許容応力度等計算（ルート2）
①層間変形（どの位傾くか？）
変位とと変形角（階高と変位の比率） 1/200以内
②剛性率（上下階の強度バランス） 0.6以内
③偏芯率（重さと強度の偏り） 0.15以内
最終的に以下の様になります。
ルート1＋ルート2＋耐震等級３＋制震
iSMILE 制震システムについて
◆熊本地震では最新基準の建物も倒壊
◆耐震だけでは時代遅れ
◆地震の揺れと共振
上記イラスト のように、揺れているブランコをタイミング良く後ろから押してあげると大きく揺れ続けす。これが共振現象です。
究極まで耐震性を高めても、どこかで共振する部分が必ずあるので、共振により揺れを増幅させない工法が
必要です。
◆建物の強さとは
建物の強さとは、硬い事＝強い事では無いと言う事です。
私達が考える建物の強度とは、 柔道でよく表現される 「 柔よく剛を制す 」 です。
１．建物の耐力（耐震性）
２．変形復元能力
３．減衰性能
以上３つがバランス良く取り入れられた建物が、地震に「強い住まい」だと考えます。
◆耐震＋制震工法
制震は、中国の太極拳のように体制をしなやかに保ってバランスを取りながら、地震から建物を守る工法です。
地震力による衝撃を吸収し建物の 損傷 を抑える効果があります。
人間に例えると耐震が骨だとすると、制震は筋肉を増強して粘り強い状態となります。
当社で採用する MER システムの ダンパーは 柱と梁の部分へ取り付け地震によるエネルギーを最大48％低減する事が出来ます。 体感では震度６強の揺れを震度５程度まで軽減させる事が可能です。また、耐震工法では加速度（衝撃）が増すのに対して、制震工法では地震による加速度（衝撃）も和らげる大きな特長があります。
設置個所は間取りにより違いはありますが、１軒あたり２階建ての場合10本～12本前後が標準的な必要本数となります。
MER システム の特徴Ⅰ
・微細（微弱）な揺れから瞬時に揺れを吸収する性能がある事です。
・最高性能の車のサスペンションの構造が利用されている。
MERシステムの特長Ⅱ
住宅の場合は数年から数十年大きく作動しない期間があり、ある日突然衝撃に作動する事になります。逆に言う
と車 やバイクよりも環境が悪いといえます。
特にオイル漏れには細心の注意を払い、特殊な構造を施したオイルシールなども、金属と癒着させない、劣化し
にくい部品構成にするなど独自開発した技術で20年の製品保証をおこなっています。
実際の耐久年数は60年から70年を想定しています。
耐震＋制震 説明映像
◆効果を確認する方法
制震工法は、現在耐震工法の中ではそれを評価する事が出来ません。耐震工法は、建物を固くする工法であるから
です。しかし、耐震診断の中の限界耐力計算であれば、評価する事が出来ます。この構造計算は、寺院や伝統工法
（筋交いを用いない、貫や土壁工法）のように耐震だけではなく、揺れながら地震の力をいなし、建物を守る工法
でも評価する事が出来る計算法です。
制震工法は、建物へ柔軟性を付加する工法ですので、弊社ではご採用頂く物件には、全てこの限界耐力計算の評価
書を提出させて頂きます。
耐震診断ソフトは、日本建築防災協会が監修を行っており、自社プログラムによる偏った評価では無い事をご理解
頂きますと幸いです。
大きな評価項目として、
① 総合評価１以上を倒壊の恐れが少ないと評価されています。
※建築基準法では層間変形角を１／１２０ （約 としていますが、限界耐力計算は１／２００ （約 を基準とし
ている為、厳しい評価となります。
② 加速度低減率は、地震のエネルギーをどれだけ吸収する事が出来るか評価します。数値が小さい程、建物が柔
軟であり、衝撃を和らげている事が分かります。
③ 減衰定数は、揺れた建物がどれだけ早く静止するかを評価します。鉄筋コンクリートや、鉄骨造の建物は、一
度揺れると揺れ続きやすい傾向にあります。新宿の高層ビルが、地震後いつまでも揺れているのは、この減衰
定数が低い事によります。 （揺れながら地震力から建物を守る構造)この数値は大きい程、良いとされ、交通
振動や、風による建物の揺れからも早く建物を静止し、構造体を守ります。
◆最適設計は三位一体が基本
◆お施主様のメリット
